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　JAMMAは全日本遊園施設協会（JAPEA）との共催で、第47回アミューズメントマシンショーを、9月15日（木）〜17日（土）の3日間にわたり、幕張メッセ9・10ホールで開催いたしました。
　テーマは「全身でゲームをしよう。」。今回の展示会は、出展規模が出展社数31社（昨年37社）、出展小間数558小間（昨年557小間）に縮小しましたが、来場者数は3日間で3万3464人（同3万1,247人）となり、特にパブリックデーの来場者が大幅に増加しました。
　今年のAMショーは、昨年開催されたAMショー委員会で検討された「今後のAMショーの在り方についての提言」を踏まえ、初の試みとして東京ゲームショウ（一般社団法人コンピュータエンターテインメント協会＝略称CESA主催）と同時期・同会場開催となりました。
　ショー期間中は、会場内に主催者テーマ展示ブースを設けました。「アミューズメントマシンの昔と今」と題し、アミューズメントマシンの歴史を振り返るパネル展示と併せ、一部実機も展示。来場者にアミューズメントマシンの進化に触れていただく場を提供しました。さらに、特設ステージにおいてテーマ展示と連動したプレゼンテーション、各小間の見所紹介なども行い、来場者に情報提供を行いました。

　毎回好評を得ているセミナーはビジネスデーの2日間、今回はショー会場内セミナールームで実施しました。業界内外の第一線で活躍する方々を講師に迎え、3講座を開催。盛況のうちに終了しました。前回も好評であったチャリティーイベントは、3月に発生した東日本大震災の被災地支援として、バザー並びにオークションを行いました。合計55万3,550円の売上金がありました。イベントの売上金は、NPO　ジャパンプラットフォームを通じて、東日本大震災義援金として寄付いたしました。

　また今回は、パブリックデーには、カップル、親子、祖父母と孫など様々なペアが参加したゲーム大会も開催しました。バンダイナムコゲームスから「ワニワニパニック」を提供いただき、ペア同士でスコアを競いました。

●出展機種数

ビデオゲーム機　79台（151台）
メダルゲーム機　164台（187台）
プライズマシン　48台（64台）
アーケード機　　　　　45台（52台）
アミューズメント自販機　14台（68台）

乗物・遊園施設機器　12台（7台）

その他機械
（両替機、メダル貸出機器等）　36台（159台）
計　398台（688台）

　開会式は、9月15日午前９時30分〜午前10時、幕張メッセ9ホール前特設会場で行われました。

　始めに主催者を代表してJAMMA里見治会長が挨拶に立ちました。
　里見会長は、冒頭、東日本大震災の犠牲者に対して哀悼の意を表し、福島の原発事故の被災者に対しても「一刻も早く事態が収拾し元の生活に戻れるよう願っております」と述べ、「JAMMAといたしましても、今後とも復興への協力を継続していきたい」と応援の姿勢を表明されました。
　また、「この半年、復興に向ける過程の中で、アミューズメントが身近なエンターテインメントとして色々なところに役に立っていると感じました。ストレスの解消や癒し、コミュニケーションの場にもなって、皆に笑顔を与えられるようなそれなりの役割を果たしたという思いもあります」とアミューズメントの持つ力についての認識を示しました。
　その他、省電力の推進に協力する協会の姿勢や、AMショーと同じく幕張メッセを会場に同期間開催されているCESAの東京ゲームショウとの連携についても言及しました。
　次に同じく主催者として、全日本遊園施設協会（JAPEA）の江部一昭副会長が挨拶しました。
　来賓からは、経済産業省製造産業局産業機械課の藤木俊光課長が製造産業局上田隆之局長の祝辞を代読されました。祝辞の中では、アミューズメント産業のこれまでの実績を評価するとともに、「わが国のみならず、世界中の人々に夢や感動を与えられるよう業界がさらに一致団結して取り組んでもらいたい」と結びました。
　次いで、国土交通省住宅局建築指導課の香山幹建築安全調査室長が祝辞を述べ、来賓の2氏、里見会長、JAPEA江部副会長と橘　正裕AMショー運営委員長、木村雅三JAMMA副会長によってテープカットが行われ、午前10時、第49回AMショーの開幕となりました。

　第49回アミューズメントマシンショー懇親パーティーは、ショー初日の9月15日午後5時15分から、ホテルニューオータニ幕張の「鶴の間」で開催されました。今回は、業界関係者309名が参加しました。
　パーティーはまず里見治JAMMA会長の挨拶で始まりました。

業界の可能性を示した里見会長

　里見会長はまず、東日本大震災の影響について触れ、「我々の業界もどうなってしまうのか、皆さんもそう思われたのではないかと思います。４月以降を見てみると、お陰様でなんとか業界全体でも昨年対比で100％を超える状態になって、ようやく何とか底打ち感が出てきたのではないかと思っています」と業界に明るい兆しが見ていることを示されました。
　一方で、今回のAMショーは出展社が減少していることを指摘し、今夏開催された中国の展示会と比較して「中国の展示会は、4年前は1万㎡の会場の1ホールが埋まらない状況でしたが、今年は3万㎡と約3倍のブースに約170社が出展しました。出展製品の中にはオリジナルの製品も見受けられ、活気にあふれていました」とした上で、国内のメーカーは、開発力強化やコストダウン努力をしていかなければ、AM業界は国内のみのビジネスに縮小してしまうと指摘されました。
　最後にAM業界の反転攻勢を願い「来年は50回目のアミューズメントマシンショーです。このショーを成功させるためには、我々がもう少し元気のある形でショーに臨めればよいと思っています。ここにおられます皆様方と一緒になって、知恵を出しながら本当によい製品を出して頑張っていきたい」と来年のAMショーも成功させたいとの決意を示されました。


　続いて、来賓として招かれた平沼赳夫衆議院議員が祝辞を述べられました。平沼氏は「これだけポテンシャリティのある日本で、私は増税などをするよりも減税をして、皆様方の産業も含めて日本でも環境産業などを育てていけば、まだ捨てたものではありません」と出席者に日本経済はまだまだ成長の余地があることを示し、業界の発展を願いました。
　乾杯の音頭は江部一昭JAPEA副会長が取り一丸となって業界を盛り上げていくことを呼びかけ、盃を高々と掲げました。会場は旧交を温める歓談で懇親の輪が広がり、午後７時近くになると、橘　正裕AMショー運営委員長の一本締めでパーティーを締め括りました。
　なお、今回の懇親パーティーは、別会場で開催された東京ゲームショウの懇親パーティー参加者にも配慮した時間設定が行われ、両方のパーティーに出席した参加者もおられました。

　アミューズメントマシンショー初日の9月15日13時～13時45分、初の試みとして業界関係者やユーザー代表のゲストがパネラーとなり、現在のゲームセンターの状況や今後のアミューズメント施設のあり方などについてパネルディスカッションが行われました。

左から司会進行を務めた猿渡雅史氏、（株）セガの片岡洋氏、

（株）バンダイナムコゲームスの相木伸一郎氏

　進行役は㈱エンターブレインのゲーム情報誌「アルカディア」総編集長の猿渡雅史氏が務めました。パネラーは、㈱セガ・上席クリエイティブオフィサーの片岡洋氏、㈱バンダイナムコゲームス・上席執行役員第一事業本部長の相木伸一郎氏、プレビ㈱・代表取締役社長の梶修明氏、お笑いコンビ・スピードワゴンの小沢一敬氏、ものまね芸人のホリ氏が参加しました。

　ステージ前に設けられた座席はびっしり人で埋まり後方も立ち見の人たちで一杯になりました。
　パネラーはそれぞれ自己紹介をすると同時に自身のゲームとの関わりを語り、ディスカッションのスタートとなった。最近のゲームセンターの傾向や客の動向について、指摘や意見が交換されました。
　パネラーの意見交換の後、ステージに設けられた大画面で「街の意見」のVTRも放映されました。
　その後、「ゲームセンターの意義や魅力」「ゲームセンターを元気にするにはどんな対策が必要か」などについて、パネラーやVTR画面のユーザーから様々な意見が出されました。
　その中ではゲームセンターを盛り上げるための貴重な意見がたくさん出て、充実した内容となりました。次回の開催に期待が持たれるものとなりました。

　ショー初日の9月15日と2日目の9月16日の両日、アミューズメントマシンショー運営委員会が主催するセミナーが実施されました。今回は、ショー会場内セミナールームで、業界内外の第一線で活躍する方々を講師に迎え、2日間で3講座が開催されました。来場者に対して関心の高いテーマを設定したこともあり、多くの受講者を得ることができました。

セミナーで講師を務めた方々

左から船井総合研究所・宇都宮勉氏、

財団法人省エネルギーセンター・大関彰一郎氏、

（株）タイトー・水信昭治氏

　今回のAMショーでも、ショーの最終日となる9月17日に、チャリティーイベントが開催されました。
　今回のイベントは、東日本大震災の被災地支援として行われ、（株）カプコン、（株）セガ、（株）タイトー、（株）バンダイナムコゲームス、（株）バンプレスト、フリュー（株）をはじめとする出展社からチャリティグッズをご提供いただきました。
　バザー、オークション会場ともには多くの来場者が詰めかけ、社会貢献のイベントとして認知されてきていると見受けられました。
　イベント全体では合計35万3550円の売上金があり、この売上金はNPOジャパンプラットフォームを通じて、東日本大震災義援金として寄付いたしました。